【2020年最新】リップル（XRP,Ripple）はオワコン？今後の価格や動向などを詳しく解説！

仮想通貨の代表的な存在でもある「リップル」。日本ではリップルの愛称で知られていますが、正式には「XRP」と言われています。

リップルはビットコインやイーサリアムと並ぶ知名度を誇り、そのリップルを管理するRipple社は大手金融機関と連携するなど仮想通貨業界でとても注目を浴びています。そんな期待されているリップルは近年価格が下がり気味であることからオワコン説が流れ始めてきています。

この記事では、「リップルは本当にオワコンなのか？」ということを検証するためにさまざまな角度から説明していきたいと思います。

この記事を読んでわかること

・リップルがオワコンと言われている理由
・リップルを管理しているRipple社やリップルが作られた目的
・リップルがオワコンではない理由
・リップル以外の主要な仮想通貨
・おすすめの仮想通貨取引所

リップル（XRP,Ripple）はオワコンと言われてしまう理由

リップルは仮想通貨の時価総額ランキング３位なので、人気と知名度を誇る仮想通貨です。

また、リップルを管理するRipple社は大手金融機関と提携するなどリップルに対する世間の期待が伺えます。

しかし、期待されているわりにいまいち価格が上がらないということから「リップルはオワコン」と言われたりもしています。

実際にリップルがオワコンと言われている理由をいくつかご紹介します。

リップルは上がると言われ続けているが…

リップルは、時価総額ランキングでも3位につけるなど人気と知名度を持つ仮想通貨ですが、その反面期待されている割に価格が伸び悩んでいるというのも事実です。

また、リップルに限ったことではないですが、2020年の新型コロナウィルスの影響で仮想通貨市場が全体的に価格は下がり気味の傾向であることも影響しています。

リップルの価格も大幅に下落し20円台を割りました。

そんな価格が下がり気味のリップルですが、大手金融機関がRipple社と提携していたり、ベンチャーキャピタルがRipple社に出資するなど期待されているのも事実です。

なので、逆に価格が下がり気味のリップルに今から投資しておくのもアリかもしれません。

XRPの技術の採用と価格は必ずしも比例しない

リップル（XRP）は、RippleNet（リップルネット）によってRipple社独自で中央集権的に管理されています。

他の仮想通貨では、会社独自で中央集権的にコインを管理することはあまりないのですが、Ripple社の高い技術力によってこのような管理を可能にします。

しかし、Ripple社の中央集権的な管理を評価している声もある中で、あまり評価していない声があるのも事実です。

評価していない側の意見としては、リップル（XRP）の市場への流通をRipple社が握っているため、Ripple社の意向で市場にリップル（XRP）を大量に供給されて価格が押し下げられるという懸念があります。

Ripple社がXRPを定期的に放出している

Ripple社はリップル（XRP）の最大発行数である1,000億XRPを既に発行していますが、そのうち550XRPはRipple社が保有しています。

550XRPに関しては一定期間凍結することをRipple社は発表され、ひと月に市場に放出できるXRPも最大で10億枚と定めているそうです。

しかし、Ripple社は予定よりも早く市場に売りつくすことを示唆し、これが多くの投資家から猛反発を受けています。

もし、Ripple社がXRPを大量売りしてしまえば、価値は大幅に下がるので投資家はそれを危惧しているのでしょう。

中央集権ならではのデメリットがある

ビットコインなど多くの仮想通貨では、Dapps（分散型アプリケーション）というブロックチェーン技術を用いて、中央集権的ではなく、参加者が分散して管理を行っています。

それに対して、Ripple社では中央集権的にリップルを管理し、参加者も限られています。

Dappsを用いらないRipple社独自の技術で送金の処理をスピーディーで手数料も掛からず済むことを可能にするメリットもあります。

しかし、分散型ではない中央集権的な管理なため、Ripple社が仮想通貨の方向性を左右することや参加者が限られることで拡散力の限界が見えていることなどのデメリットも挙げられています。

XRPは有価証券なのか問題

リップル（XRP）が有価証券なのかどうかという問題で現在Ripple社は裁判中です。

この問題は、2013年にRipple社がXRPを一般投資家に向けて販売したことが「米証券法」に違反するとして、XRPを購入した投資家から提訴されたことがことの発端です。

Ripple社のCEOであるBrad Garlinghouse氏は「証券取引委員会の仮想通貨ICOガイダンスは法律ではない。明らかにXRPは有価証券に該当しない」と反論しています。

この裁判は現在も続いているが、仮想通貨業界に精通する弁護士Chervinsky氏は、原告側の主張が受付られているため、原告側が有利と見ています。

リップル（XRP,Ripple）という仮想通貨

リップルのオワコン理由をいくつかご紹介してきましたが、期待もされている仮想通貨であることは間違いありません。

ここで今一度リップルのことをおさらいしてもらうためにも、リップルを管理しているRipple社やXRP（リップル）が作られた目的をご紹介していきます。

Ripple社について

Ripple社は、アメリカに本社を置く会社です。

クリス・ラーセンとジェド・マケーレブが共同で前身会社である「OpenCoin社」を設立し、そこから名前を「Ripple社」に変えて現在に至ります。

Ripple社はリップルが時価総額ランキングで3位となるなど仮想通貨業界を引っ張る会社となり、リップルを管理する「RippleNet」も高い評価を得ています。

そのため、世界の金融機関や大手企業と提携をし、リップルは近い将来、実用化されるのではないかと言われています。

XRPが作られた目的

XRPが作られた目的として、Ripple社は「価値のインターネット（Internet of Value）」を作ることをテーマとして掲げています。

価値のインターネットとは、おそらく既存の銀行や国家の間での送金などに便利な通貨を作ることではなく、通貨の流通スタイルそのものを変えるという意味ではないかと考えられます。

リップルをはじめとする代表的な仮想通貨は、実用化を期待されています。

その中でもリップルは、RippleNetの送金システムも評価されていることから実用化に一番近いと言われているため、XRPが作られた目的である価値のインターネットの実現も見えてきているのではないかと思われます。

リップル（XRP,Ripple）はオワコンじゃないと言われる理由は？

ここまでリップルがオワコンと言われている理由やRipple社についてや、XRP（リップル）が作られた目的を紹介してきました。

賛否両論あるリップルですが、ここでは視点を変えてリップルがオワコンじゃないと言われる理由をいくつかご紹介していきます。

【1】Google社から出資を受けているただ一つの仮想通貨

リップルが期待されている理由の１つはあのGAFA（ガーファ）の一角であるGoogle社の子会社であるGoogle Ventures（グーグルベンチャーズ）やAndreessen Horowitz（アンドリーセン・ホロウィッツ）といった著名なベンチャーキャピタルが出資していることです。

しかも、グーグルベンチャーズが仮想通貨関連会社で出資しているのはRipple社だけになります。

もし、Google社がRipple社を買収した場合、Google社がリップル（XRP）を採用すると１XRP＝64,000円以上になると予想されています。

【2】RippleNetの将来性

RippleNet（リップルネット）はRipple社が管理するグローバル送金ネットワークのことです。

RippleNetには、バンクオブアメリカやイングランド銀行など世界の金融機関が援助しています。

日本でも三井住友銀行や三菱UFJ銀行などが援助を行っています。

RippleNetは国際送金を速く行えて、なおかつ手数料も安いのが特徴です。

そのため、世界中のあらゆる金融機関がRippleNetに銀行の国際送金システムになるのではないかと期待しています。

将来的にRippleNetが銀行の国際送金システムとして実用化されれば、リップルの価格も大きく上がるでしょう。

【3】Ripple社には優秀な経営陣が多数

Ripple社には、キャリアが豊富な経営陣が多数揃っています。

まずRipple社の前身となるOpenCoin社をクリス・ラーセンとジェド・マケーレブが共同で設立しました。

クリス・ラーセンはこれまでもCEOの経験があり、ジェド・マケーレブは世界最大のビットコイン取引所であった「マウントゴックス」を設立者です。

その後、ジェド・マケーレブはOpenCoin社を離れ、2013年9月26日にRipple社に名前を変更して、今に至ります。

最近では日本からもSBIホールディングスの北尾吉孝代表取締役社長がRipple社の取締役に就任したと発表されています。

北尾社長は以前からリップルに対する情熱があり、Ripple社側もアジア地域への展開を進めているため双方の思いがマッチした形になります。

【初心者投資家向け】リップル（XRP,Ripple）以外のおすすめ仮想通貨

ここまでリップルのことを中心に書いてきましたが、リップルと同じくらいかそれ以上人気の仮想通貨があります。

ここでは、主に初心者投資家の方に向けて、リップル以外のおすすめの仮想通貨をご紹介します。

ビットコイン（Bitcoin）

ビットコイン（Bitcoin）は、2009年に運用が開始されて、取引量トップで時価総額もNo１の仮想通貨です。

名称は「BTC」と言われています。

ビットコインは仮想通貨の先駆け的な存在であるため、知名度も高く、通貨の流動性も高いのが特徴的です。

2017年に価格の大高騰が起こり、ビットコインの価値は大きく上がりました。

ビットコインの誕生は、「サトシ・ナカモト」と名乗る人物の論文に興味を示したプログラマーが論文の理論から実装したのがきっかけとされています。

また、ビットコイン以外の仮想通貨のことを「アルトコイン」と言います。

イーサリアム（ETH）

イーサリアム（Ethereum）は、2014年頃に当時ウォータールー大学の学生であったヴィタリック・ブテリンが開発した仮想通貨及び管理するプラットフォームのことを言います。

名称は「ETH」と呼ばれています。

イーサリアムの時価総額は2019年の時点で約180億ドル（日本円で約２兆円）で、仮想通貨の時価総額ランキングはビットコインに次ぐ第２位となっています。

イーサリアムの特徴は、Dapps（分散型アプリケーション）やスマートコントラクトなどの技術を採用することで従来のビットコインのような仮想通貨にはない送金時間の速さを可能にしました。

また、2020年には「イーサリアム2.0」という現在のイーサリアムからのアップデートを控えていて、通貨やプラットフォームのさらなる機能の向上も期待されます。

ビットコインキャッシュ（BitcoinCash）

ビットコインキャッシュ（BitcoinCash）は、2017年にビットコインからハードフォーク（仮想通貨のアップグレードのこと）して誕生した仮想通貨です。

ちなみにハードフォークして誕生したコインはビットコインキャッシュが初だそうです。

名称は「BCH」と呼ばれています。

時価総額や取り引き量もトップのビットコインから派生したコインなので、将来性をとても期待されている仮想通貨です。

また、ビットコインからバージョンアップした形にもなるため、ビットコインの課題を解決するコインとしても期待されていて、将来的には決済通貨として実用化されことも予想されています。

リップル（XRP）や主要仮想通貨を売買できる取引所

リップルをはじめとした主要な仮想通貨は国内外問わずどの取引所でも売買できます。

しかし、ここではその中でも特におすすめな仮想通貨取引所をご紹介します。

【決定版】リップル（XRP, Ripple）のおすすめ取引所ランキング！メリット・デメリット・評判をそれぞれ解説！

BINANCE（バイナンス）

所在地	中国
手数料	0.1%
取り扱い通貨数	100種類以上
追証制度	なし
ロスカット	なし
日本語対応	なし

BINANCE（バイナンス）は、2017年7月に誕生し、比較的新しい仮想通貨取引所ですが、現在は登録者数600万人を超える世界一の仮想通貨取引所です。

BINANCEの最大の特徴は、取り扱っている仮想通貨の数がとても豊富なことで、その数は100種類以上のもなります。

ビットコインやイーサリアム、リップルなどの有名どころのコインはもちろん、「草コイン」と言われるマイナーなコインも取り扱っています。

その他にもBINANCEは、取引手数料が0.1%ととても安いことやセキュリティー面に力も入れていることもユーザーから支持されています。

しかし、BINANCEは以前までは日本語対応していたものの、現在は日本市場から撤退してしまったため、日本語対応はもうしていません。

BINANCE公式サイト

【2020年】バイナンス（BINANCE）でFX取引が可能に！レバレッジ取引のルールや取り扱い通貨について徹底解説！

Bybit（バイビット）

所在地	シンガポール
手数料	0.075%
取り扱い通貨数	５
追証制度	なし
ロスカット	なし
日本語対応	あり

Bybit（バイビット）とは、世界中に10万人以上の利用ユーザーがいる人気の海外の仮想通貨取引所です。

本社があるシンガポールを中心に香港や台湾などアジア圏に拠点を構えています。

Bybitでは、英語や中国語の他に、日本語や韓国語などあらゆる言語に対応しています。

サポート体制も充実していて、24時間365日サポート対応が可能となっています。

また、Bybitの運営には日本人もいるため、困った時は日本語でも対応してくれるので英語が苦手な方でも安心して利用できます。

スマホアプリ版もあるため外出先でも仮想通貨の取引をすることができます。

iOS版とAndoroid版どちらにも対応しています。

Bybit公式サイト

【図解】Bybit（バイビット）の登録方法を徹底解説！初心者でもわかりやすく5分で登録できる！

【初心者向け】Bybit（バイビット）の使い方を徹底解説！｜登録方法から取引画面の見方、送金方法まで図解説！

BaseFEX（ベースフェックス）

所在地	セーシェル共和国
手数料	0.07%～0.1%
取り扱い通貨数	6
追証制度	なし
ロスカット	なし
日本語対応	あり

BaseFEX（ベースフェックス）は、2018年に設立され、インドとアフリカの間にあるセーシェル共和国という国に拠点を置いていた仮想通貨取引所です。

現在は拠点を香港に移したそうです。

BaseFEXの特徴は、レバレッジを専門にした仮想通貨取引所として人気を集めているところです。

ハイレバレッジを掛けることができ、ビットコイン（BTC）ではFXレバレッジで100倍までレバレッジを掛けれます。

しかも、手数料もとても安いので、少額の資金でハイリターンを狙うこともできます。

また、BaseFEXでは日本語でのカスタマーサポートも行ってくれているので、英語が不安な方でも安心して利用できます。

BaseFEX公式サイト

BaseFEX（ベースフェックス）の登録方法を図解でわかりやすく解説！【登録から取引画面の使い方まで全てわかる】

【完全版】BaseFEX（ベースフェックス）の使い方はこれでバッチリ！登録方法から注文の出し方まで全て図解！

【まとめ】リップル（XRP,Ripple）はまだ全然オワコンじゃない！今後に期待！

この記事のまとめ

・Ripple社の中央集権的な管理体制に納得していない人もいる
・リップルに限らず現在はコロナウィルスの関係で仮想通貨市場は下がり気味
・Googleが仮想通貨関連で唯一投資しているのがリップルのみ
・Ripple社は世界中の大手金融機関と連携している

ここまでリップルがオワコンであるかどうかをいろいろな角度から見てきました。

正直な話、リップルはいろいろと問題を抱えている部分もありますが、期待されている部分も大きいと思われます。

実際に大手金融機関とRipple社が連携していたり、グーグルベンチャーズをはじめとするベンチャーキャピタルが出資していることからもリップルに期待されていることが伺えます。

今はとても安い価格でリップルを購入できるので、先見の明を持って逆に今のうちからリップルに投資しておくといいかもしれませんよ。

BINANCE公式サイト